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見落としがちな諸費用ですが、実は収益に大きく影響します。有利な条件を見極めれば、支出を減らすことが可能です。
投資物件として不動産を購入する際には、物件の代金の他に諸費用が必要です。投資物件諸費用としては、不動産取得税、印紙税、消費税、固定資産税、都市計画税などの各種の税金や、登記に関する費用、ローンを利用する場合はその金利や手数料、そして必要によってはローンの保証料、その他には火災保険料・地震保険料などもかかります。不動産を投資物件として検討する場合は、これらの購入時の諸費用も計上した上で、収支の見積もりを行いましょう。
投資物件を検討する際には、投資元本と見込みの収益のバランスを重視することが大切です。たとえ収益として見込まれる額がさほど多くないとしても、対する投資も少額で済むならそれは優良物件かもしれません。諸費用を含めた投資元本に対する収益の割合を利回りとして算出し、その数字を検討しましょう。この低金利時代においては、単なる預金の利率に比べると、投資物件の利回りは驚くほど高く感じられることでしょう。
ところで、この購入時にかかる諸費用ですが、投資物件そのものの購入金額は減らせませんが、諸費用のほうは減額することも可能です。例えば、不動産取得にかかる税金の中には、アパートなど所定の条件を満たす物件を選べば税金が軽減されるケースがあります。詳しくは専門の業者に尋ねてみると良いでしょう。また、ローンに関連する費用は、諸費用の中でも大きな割合を占めますが、ローンを使わず全てを手持ち資金から拠出すれば、諸費用を大きく圧縮できます。
もちろん、諸費用を抑えるためにローンを使わないことだけが推奨されるわけではありません。むしろローンを利用すれば投資物件の選択肢が増え、より有利な条件の物件を入手しやすくなります。実際に多くの方が自己資金に加えてローンを利用し、大きな収益を上げています。ローンはさまざまな金融機関で多様な商品が揃っているので、各社の融資条件を充分に比較しましょう。不動産購入にはノンリコースローンと呼ばれる専用のローンもあります。いずれのローンも金利を重視すべきなのはもちろんですが、目先の金利だけにとらわれず、保証料などを含めた全体の返済額で検討することが重要です。不動産を新築する場合には、建築期間中にも金利負担があることを考慮しておきましょう。
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